よりそう+スマートタイムは、電気を使った実績で容量が決まる「実量契約」と、ブレーカーの定格から決まる「主開閉器契約」を選べます。同じプラン名でも基本料金の決まり方が違うため、見積書の容量の数字だけを並べないようにしましょう。
東北電力はエコキュートやエアコンを使うオール電化住宅、夜間や休日の使用が多い家庭向けに案内しています。現在のナイト8等から変更する場合は、旧契約の条件を残してから比較します。
| 自宅の条件 | 先に確認すること |
|---|---|
| 両方式とも10以下になる | 基本料金は同じ枠。方式名だけでは安くならない |
| 実量は10超、主開閉器は10以下の見積もり | 月額差と工事費を比較。必要な機器を同時に使えるか確認 |
| 一度だけ高い実量が出た | その値が出た月を確認。過去11か月の実績も契約に影響 |
| 旧ナイトプランを利用中 | 再加入できると仮定せず、旧契約の年間使用量で比較 |
この記事でわかること・目次
二つの契約で変わるのは、容量をどう決めるか
| 方式 | 容量・電力の決まり方 |
|---|---|
| 実量契約 | 当月と前11か月の30分使用量を基に、最大の値から決める。単位はkW。 |
| 主開閉器契約 | 契約主開閉器の定格電流を基に算定する。電灯契約ではkVAで確認。 |
実量契約では30分の電力量を2倍して平均の電力を求めます。主開閉器契約は月に何kWh使ったかではなく、設備側の定格が基準です。詳しい決定方法は公式の実量・主開閉器の説明で確認できます。
kWとkVAを無条件に同じものとして置き換えず、今の契約に対してそれぞれ何kW・何kVAになるかを電力会社に確認してください。ブレーカーの変更は設備や工事を伴う場合があり、自分で機器を交換して調整するものではありません。
10以下なら、基本料金は同じ枠
2026年10月31日までの基本料金は実量契約10kW以下、主開閉器契約10kVA以下がいずれも月4,356円(税込)。それぞれ10を超えた分は1kWまたは1kVAにつき435.60円が加わります。12なら5,227.20円です。スマートタイムの料金表
したがって、ほかの条件が同じなら、実量を9kWから8kWへ抑えてもこの基本料金は変わりません。一方、同期間の単価で12から10へ下がれば料金表上の差は871.20円。ただし実量契約では過去の最大値が残るため、今月の使い方を変えた直後に下がるとは限りません。
| 項目 | 改定後 |
|---|---|
| 10kW/10kVAまでの基本料金 | 月4,767.10円(両方式共通) |
| 10を超える分 | 1kW/1kVAにつき476.71円 |
| 平日8〜22時 | 38.35円/kWh |
| 休日・夜間 | 31.18円/kWh |
改定後の12kW/12kVAは月5,720.52円で、10以下との差は953.42円です。平日昼間から休日・夜間へ100kWh移す仮例なら、電力量料金の差は717円。どちらも調整額等を含む請求総額ではありません。東北電力の重要事項説明書・改定前後の料金表
昼と夜の差は改定前7円、改定後7.17円
2026年10月31日までの電力量料金は平日8〜22時が36.86円/kWh、休日・夜間が29.86円/kWhです。単純に100kWhを平日昼間から休日・夜間へ移すと、その部分の差は700円。基本料金や燃料費調整等を含む月額節約の保証ではありません。
夜間に給湯、EV充電、暖房を重ねる場合は、安い単価だけでなく実量契約の最大値への影響も見ます。反対に、生活に必要な暖房を我慢してまで下げる必要はありません。時間をずらせる機器と、ずらせない機器を分けて考えると判断しやすくなります。
相談時には「今の契約電力と最大値が出た月」「主開閉器方式で認められる容量」「変更工事費」「変更できる日」をセットで確認します。月額差だけでなく、工事費を何か月で回収できるか、その間の生活に無理がないかまで比べましょう。
旧ナイトプランは、いったん変更する前に比較結果を保存
公式の受付状況では、よりそう+ナイト8・10・12・Sなどは2023年3月31日に新規受付終了と案内されています。現在の料金表が掲載されていても、新しく自由に申し込めるという意味ではありません。
旧プランの夜間時間、給湯設備、割引の有無、年ごとの使用量を残し、変更後の総額と照合します。元の契約へ戻れることを前提に試しに変更するのは避け、再加入の扱いは変更前に確認してください。
またスマートタイムは燃料費調整の上限がないため、規制料金との比較では調整額まで含めます。一般的な小容量家庭はナイト&ホリデーの昼使用量別の見方も確認し、会社を含めた選択肢は東北・新潟の電力比較へ進んでください。
出典・確認日
主要な公式資料の再確認日:2026年10月26日。統計の調査年・料金の適用条件は本文に記載。説明用の計算例は実際の請求や節約額を保証するものではありません。