5人家族の電気代は、総務省「家計調査」の2025年・全国平均で1世帯当たり月15,665円でした。年平均の月額を12倍すると187,980円。電気代だけで年間約18.8万円という目安になります。
予算を考えるときに見落としやすいのは、支払いが高い時期です。2025年の5人世帯は1〜4月の4か月間で76,378円。真冬を越えたあとも、電気代の支払いに余裕を残しておきたい動きでした。
ここでは5人世帯の電気代に絞り、年間の目安と、支払いが重なる時期の備え方をまとめます。ガス代や水道代まで含む予算は、3〜5人家族の光熱費合計と内訳で確認できます。
この記事でわかること・目次
5人家族の電気代は月15,665円。年間の目安は約18.8万円
2023〜2025年の年平均を並べると、次のとおりです。対象は全国の「世帯人員5人」で、6人以上は含みません。
| 年 | 1か月平均 | 月平均×12 |
|---|---|---|
| 2023年 | 14,373円 | 172,476円 |
| 2024年 | 14,413円 | 172,956円 |
| 2025年 | 15,665円 | 187,980円 |
出典:e-Stat「家計調査」用途分類(世帯人員別)年次。左の月額は公表値、右の年換算額は月額を12倍した独自計算です。ガス・灯油・水道の支出は含みません。
2025年の月平均は2024年より1,252円増えています。ただし、これは支出額の差です。使用した電力量、契約料金、調整額などを分けたデータではないため、「5人家族が電気を使いすぎるようになった」とは判断できません。
また、5人世帯にはさまざまな年齢や続柄の組み合わせが含まれます。「夫婦と子ども3人」だけの平均ではありません。住宅の広さ、地域、オール電化の有無も固定していないので、自宅の請求額が平均を上回るだけで無駄があるとはいえません。
ほかの人数の目安も並べたい場合は、世帯人数別の電気代平均で、同じ年の数値と比較条件を確認できます。
支払いが重かったのは1〜4月。春の引き落としまで見ておく
2025年の月別支出は、6月の12,320円から3月の19,532円まで、7,212円の開きがありました。4月も18,642円で、年平均の月額を2,977円上回っています。
| 支出月 | 電気代 |
|---|---|
| 1月 | 19,408円 |
| 2月 | 18,796円 |
| 3月 | 19,532円 |
| 4月 | 18,642円 |
| 5月 | 13,963円 |
| 6月 | 12,320円 |
| 7月 | 13,133円 |
| 8月 | 14,356円 |
| 9月 | 15,819円 |
| 10月 | 14,728円 |
| 11月 | 13,971円 |
| 12月 | 13,314円 |
出典:e-Stat「家計調査」用途分類(世帯人員別)月次。調査世帯がその月に支出した金額の平均です。
この表は、電気を使った月ではなく支払った月で並んでいます。利用から請求・支払いまでのずれがあるため、4月の支出が高いことを「4月に暖房を多く使った結果」と読み替えることはできません。自宅の電気代も、使用期間と引き落とし日を分けて確認しましょう。
家計の残高を考えるなら支払日、節電の効果を考えるなら使用期間とkWhを見る。この使い分けをすると、春になってから届いた高い請求にも対応しやすくなります。
支払いへの備えに加えて暖房や給湯の使い方を見直したい場合は、冬の電気代で確認する暖房・給湯・料金条件を参考にしてください。
毎月同じ額を取り分けるなら、年初の残高も必要
年間約18.8万円を用意できても、支払う月によっては不足します。例として、1月の残高が0円で、毎月の支払い前に15,665円を取り分ける場合を考えます。支出は2025年の全国平均と同じと仮定した、予算の立て方を示す計算です。
| 時点 | 年初からの支出 | 取り分けた額に対する不足 |
|---|---|---|
| 1月末 | 19,408円 | 3,743円 |
| 2月末 | 38,204円 | 6,874円 |
| 3月末 | 57,736円 | 10,741円 |
| 4月末 | 76,378円 | 13,718円 |
4月までの支出76,378円に対し、取り分けた額は62,660円。差は13,718円です。このモデルでは4月末の不足が年間で最大でした。平均月額だけを1月から用意する方法では、冬から春にかけて別の家計費から補うことになります。
ただし、13,718円をすべての5人家族に必要な予備費とは考えないでください。各年の年平均月額を毎月取り分ける同じ方法で計算した1〜4月の差は、2023年が23,661円、2024年が6,304円でした。年によっても変わるので、自宅の前年の支払実績を入れて確認することが大切です。
- 直近12か月に支払った電気代を合計し、12で割って毎月取り分ける額を考える。
- 前年と同じ支出が続くと仮定して、月ごとに「前月残高+取り分け額−支払額」を計算する。
- 残高が足りなくなる月までに必要な額を準備し、届いた請求で見込みを更新する。
今年、家族の在宅時間や給湯設備が変わった場合は、前年の支出もそのままの予測にはなりません。実際の請求が分かった月から置き換え、残りの期間を見直しましょう。
見直すときは「使う量」と「同時に使う機器」を分ける
予算が厳しいとき、5人分の生活を一律に切り詰める前に、どこを確認するかを分けてみましょう。月間使用量のkWhと契約容量は、役割が違います。
kWhが増えたなら、部屋ごとの運転時間や家事の回数を確認
前年同月と使用日数をそろえてもkWhが増えているなら、別々の部屋で冷暖房を使う時間、洗濯乾燥の回数、電気給湯の使い方など、変わった点を探します。ガス給湯の家庭なら、お湯の使い方の変化が主にガス代へ表れる場合もあります。
金額だけ上がり、kWhはあまり変わらないときは、まず料金明細の条件を確認します。電気代が高いときの明細チェックで、使用量と料金の変化を切り分けられます。
契約アンペアを考えるなら、家族の家電が重なる時間を確認
東京電力エナジーパートナーは、契約アンペア選びで、一度に使う機器の容量と台数を確認するよう案内しています。人数だけで「5人なら必ず何A」と決めず、朝の調理と身支度、夕食づくりと洗濯乾燥など、自宅で同時使用が重なる場面を見ます。
使う時刻をずらすことと、月間の使用量を減らすことは別です。同じ機器を同じ時間だけ使うなら、重なりを減らしただけで必ずkWhが減るわけではありません。契約容量を変更できる条件や料金への影響は、契約先に確認しましょう。
電気代を5で割った金額も、各人が使った電気代や、1人減ったときの節約額にはなりません。冷蔵庫など共用の設備もあるため、家族を単位にした平均から個人の負担を決めないようにします。
契約の比較には、全国平均より自宅の12か月分を使う
契約を見直すときは、使用量の少ない月だけで比較しないことも大切です。自宅の毎月のkWh、契約容量、プラン名が分かれば、冬や夏を含めた使い方に合わせて検討できます。
オール電化など設備によって適した比較条件は変わります。自宅の条件をそろえてから、地域別の電力会社比較へ進んでください。契約以外を先に見直したい場合は、電気代の節約で確認する順番から、続けられそうな方法を選べます。
出典と計算条件
- e-Stat:家計調査・用途分類(世帯人員別)年次(2023〜2025年、全国・5人世帯・電気代)
- e-Stat:家計調査・用途分類(世帯人員別)月次(2023〜2025年各月、同じ世帯区分・費目)
- 総務省統計局:家計調査の概要・2025年(調査対象と集計方法)
- 総務省統計局:家計調査の月次結果をみる際の注意点(2019年報「光熱・水道費の利用と支払」)
- 総務省統計局:家計調査の利用上の注意(丸め、欠損等の表記)
- 東京電力エナジーパートナー:わが家のアンペアチェック(同時使用を基にした契約アンペアの考え方)
確認日:2026年10月8日。家計調査の全国・二人以上の世帯のうち世帯人員5人を抽出し、農林漁家世帯を含みます。電気代の金額は1世帯当たり1か月平均。勤労者世帯だけに限定していません。同じ5人世帯を3年間追跡した値ではなく、特定の家族構成や設備を表す平均でもありません。
年次の月額は公表値を使用。年間の目安はその12倍、期間合計と不足額は月次公表値から当サイトが計算しています。2025年の月次12か月合計は187,982円で、年平均×12の187,980円と2円異なります。公表値の丸めがあるため両者を同じ数値に補正していません。表の支出は2025年までの実績で、現在の料金試算や次の冬の予測、各家庭の適正額ではありません。